山田文比古『フランスの外交力ー自主独立の伝統と戦略』を読む
Date:10/1/9
交渉を有利に進めるために、他人の土俵には上がらないという鉄則があります。相手の事務所に出かけるのではなく、自分のところに来てもらう、あるいは自分の馴染みのレストランに招待する。こちらの世界に相手を嵌め込むための一手法です。よって逆に言うなら、あえて相手の場所に足を運ぶことは、それだけで意味があります。「このお願いをするために、あなたにご足労かけるわけにはいかない（だから、そのところを読み取って、願いを受け入れてほしい）」ということもあるでしょう。こうした駆け引きは、個人ベースだけでなく外交においてもあり、そのひとつの例として、フランス政府によるフランス語政策が挙げられるかもしれません。
フランス語が外交の公式言語として覇権的位置にあったのは、１８世紀はじめーラテン語以降ーから２０世紀はじめー英語以前ーのおよそ２００年間です。その後、英語が力を増しフランス語は相対的な位置を低下させていきます。しかし、フランスは世界に広がるフランス語圏への影響力をあらゆる面で行使しており、国際フランス語機構もそうです。正確にいえば、この国際フランス語機構は、１９６２年、セネガルの大統領サンゴールが「フラン語版コモンウェルズ」（p151）構想を発表したことにはじまり、その後フランス一国ではなく、フランス語を共有する国々の力を結集する働きをしています。本書にある以下の部分(p154）は、フランスの考え方がよく出ています。
こうした連帯の輪を固め、広げていくことが、結局はフランスの勢力圏を確保し、強化していくことにつながる。すなわち、フランスにとっては、文化や言葉を通じて影響力を広げようとする外交と、援助を通じて連帯の絆を強化しようとする外交とは、相互に補完的で切り離せない関係にあると認識されるのである。このため、フランス外務省では、文化交流・協力を担当する部局と途上援助を担当する部局が一体化され、両者を統一的・機動的に推進する体制が採られている。
こうした政策をとる一方、フランス文化の地位低下を食い止める動きが「文化的多様性」への働きかけです。現在、EU内でかなり定着した「文化的多様性」という概念ですが、これをフランスサイドから本書では解説しています（p155)。１９８９年から１９９４年にかけて開かれたGATTウルグアイ・ラウンドにおいて、基本的文化価値を、サービス貿易の自由化対象からはずすべきと主張します。これを「文化的例外」と表現したのです。これにはEU諸国や国際フランス語機構諸国の賛同を得ますが、文化を娯楽・メディア産業とするーハリウッド映画に代表ー米国は反対し、平行線に終わります。１９９５年からのOECDの多国間貿易交渉においても、このテーマが議題になりますが、望んだような結果を生み出すことができませんでした。
フランスが上手いのは、ここからです。経済論議のなかで「文化的例外」は保護主義とみられ、それをグローバリゼーションの大潮流のなかで認められるのは難しかったのに対し、このテーマを各国の文化主権の保護という文脈に移転させたことです。もちろんフランス一国の力でないにせよ、こういった土俵の移し変えに貢献したことは明らかでしょう。つまり、議論の場が経済主体のWTOなどから文化を擁護するユネスコとなったのです。「文化的例外」から「文化的多様性」と言葉が変換したのです。主舞台にたってこそ、勝負に勝てた好例です。２００１年、第３１回ユネスコ総会は、全会一致で「文化的多様性に関する世界宣言」を採択しました。
この戦略の変換による成功は、ヨーロッパ文化部プロジェクトを進めるぼくにとっても、非常に示唆してくれるものが多いです。結局のところ、経済的な活動に反映されないと文化活動は浮上しにくいのですが、それだからといって経済活動の前面にたって文化を語るだけでは、劣勢になりやすいのは考えるまでもないでしょう。「これに対してNOと言えるのですか？」と問い詰められる場に立ってこそ、ことは有利に運べるわけです。「あったほうがいいけど、他との折り合いが・・・」と言われそうなところで勝負には勝てないということです。しかし、だからといって、片面作戦でよいわけではなく、フランスの外務省にみるような両面作戦を図ることが必須です。
＜以下、参考エントリー＞
